自社営業の明確な問題解決のため
相手に刺さるトークの流れに対し仮説を持って挑む
仮説検証の結果リードを継続的に取得
取締役 奥村 悠哉様
株式会社プロンテスト
HPURL：https://prontest.co.jp
事業内容：産業技術総合研究所との音声関連ソフトウェア共同研究開発、成果技術を用いた教育ソリューション提供
株式会社プロンテスト様は、1988年に創業して以来、コミュニケーションツールとして、英語学習をお手伝いしている企業様です。これまで課題となっていた「発音」練習ができるソフトの開発をメインに行っています。自分の声を取り込むことで口の中で音を作っている状態を細かく判断し、具体的に判断する最もスタンダードにして苦手意識の強い「発音」への問題解決に力を注いでいます。
今回、営業活動をしている中での問題解決のため【ZERO SALES】にご相談いただきました。
「創造で___をデザインする.」を経営理念に、経営プロセスに革新を起こし続けるCTF GROUPでは、営業マンがゼロ（0）の会社でも利用できる「人のチカラ」と「テクノロジー」を掛け合わせた新しい営業支援サービス【ZERO SALES】を提供しています。
「___」に入る言葉は、各社・各個人それぞれで異なる信念・成し遂げたいことです。事業を通じその「___」をデザインしていくCTF GROUPの魅力を株式会社プロンテストの奥村 悠哉様にお伺いしました。
CTF GROUPのフォームから、問い合わせしたのがきっかけでした。営業活動をしている中で、明確な課題が浮き彫りになったタイミングだったため、営業支援を行う企業を探している中で出会いました。圧倒的に電話での営業の数が必要でそれを補ってくれたのが、【ZERO SALES】でした。
導入するにあたり、弊社の担当となってくれた伊藤さんがさまざまな質問を投げかけてくれ、それに対して豊富な施策提案をいただいたことで、クローズに持っていくまでの過程に営業力が高いと感じ導入を決定しました。
当社で扱い商材がニッチであることから、メインターゲットである教育業界へアポイントに繋げるのは難しいと感じていたので、導入前は外注するのは反対でした。どうしても自社製品への理解ができにくいのではと、不安なことだらけではありました。
そのため、外注を検討した際、一番に仮説検証できる人に任せたいという思いがありました。自治体をはじめ、私立大学や高校へアプローチするのに何が刺さるか、どこまで話しを聞いてくれるかなどはある程度社内の人間は把握していますが、それが外注になった場合どうなるかは不透明でした。だからこそ、相手に刺さるトークの流れに対し仮説を持っている方が担当になってくれたのが導入の大きな決め手となりました。
BtoC向けのサービスを展開されている、もしくはBtoBでも何か製品を作っている企業さんにお勧めできます。どうしてもモノ作りに集中して営業が難しいと悩んでいる企業さんは多いと思いますので、そういった作り手の意を汲んで営業支援してもらえるので、自社で営業を抱えても教える暇がない、営業を雇ってもなかなか長く勤めてもらえないなどの悩みを一掃してくれます。
それこそ弊社のような昼は営業、夜は開発と2足の草鞋を履くスタイルの企業にとって、リードを取り続けてもらえるのは助かりますし、新規雇用のための費用を【ZERO SALES】に全部注ぎ込むことができるので、費用対効果も想定していた以上となっています。
日本へ就労するために来日した方や、観光に来た海外のお客様へ向けたアプリ開発をしているので、今後このアプリもアプローチしていきたいです。
星の数ほどあるアプリの中で、まずは知ってもらうのが優先になるかと思いますが、アプリを活用することによって得られるメリットをしっかり把握し、リード獲得からクロージングまで確実に行えるメソッドを確立していきたいです。
現状、自治体は仮説検証段階で、団体営業や法人営業のオンラインでの営業を効率よく行うかが課題になっています。その課題に関して、営業スタイルを深掘りして、より効果がある方法を模索していければと思っています。
